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2024.03.01
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ホームページ運営初心者必見！Googleサーチコンソールを使いこなそう

ホームページの運営で、検索エンジン最適化（SEO）は非常に重要な要素です。その中でも「Googleサーチコンソール」は、SEOに必要な要素の分析とパフォーマンスの向上に欠かせないツールです。本記事では、Googleサーチコンソールの基本的な知識や使い方などを解説していきます。 Googleサーチコンソールとは？何ができるの？ Googleサーチコンソールは、ホームページ運営者が自身のWebサイトのGoogle検索エンジンへの登録状況や検索状況を追跡するためのツールです。ホームページ運営の目的は、商品やサービスの認知度向上でしょうか？見込み客の獲得でしょうか？いずれにしても目標を達成するためには、ホームページへの訪問者を増やすことが必要不可欠です。 Googleサーチコンソールは検索順位を上げる施策（SEO）に活用できる情報を確認できるばかりでなく、クローラーの呼び出しやサイトマップ送信といった、Googleにアクションを起こさせる機能も用意されています。具体的には以下のことが可能です。 1. 検索パフォーマンスの確認 WebサイトがGoogle検索結果でどのように表示されているかを確認できます。クリック数、インプレッション数（クリックはされなかったが表示された回数）、平均CTR（クリック率）、平均検索順位などの指標を確認し、トラフィックの動向を把握します。 2.インデックス確認 WebサイトがGoogleの検索エンジンに正しく登録され、検索結果に表示される準備が整う過程を「インデックス作成」といいます。GoogleサーチコンソールではGoogleに登録されたページと、インデックス登録されなかったページ、その理由を確認できます。 3.検索クエリの確認ユーザーがどのキーワードでWebサイトを見つけているかを確認できます。 4.サイトマップの追加 Webサイトの「サイトマップ」を送信することで、新しいコンテンツを効果的にクロールしてもらえるようになります。サイトマップはWebサイト内のすべてのページやコンテンツの構造を示したXML形式のファイルです。 5.クローラエラーのチェック Webサイト内で発生しているクローラエラー（ページが見つからないなど）をチェックします。 6.リンクの確認 Webサイトへの外部リンクや内部リンクのデータを確認し、リンクの品質や影響を分析します。 7.モバイルユーザービリティの評価 Webサイトがモバイルフレンドリーであるかどうかを確認し、モバイル検索での表示を最適化します。 8.セキュリティ問題の検出 Webサイトがセキュリティの問題に関連している場合、警告やエラーメッセージを受け取り、対処も可能です。このようにGoogleサーチコンソールはSEOに有効な、多岐に渡る情報と機能を備えています。無償で提供されており、ホームページ運営者にとって使わない手はないツールだと言えます。 Googleサーチコンソールの基本的な使い方 Googleアカウントを取得し、対象となるWebサイトを登録した上で、所有権を検証する必要があります。検証方法としては、HTMLファイルのアップロードやメタタグの追加、Googleアナリティクスとの連携などがあります。サーチコンソールへのログイン後はダッシュボードを通して、確認や操作を行います。ダッシュボードは以下の項目に分かれています。ダッシュボードの内容 + サマリー：トップページ。「検索パフォーマンス」「インデックス作成」「エクスペリエンス」「拡張」の概要が表示されます。 + URL検索：ページURLを入力し、インデックスへの登録状況を検索できます。 + 検索パフォーマンス： - 検索結果　……　合計クリック数・合計商事回数・平均CTR・平均掲載順位・検索単語の表示 - Discover ……　ユーザーに対して興味深いコンテンツを提供するためのGoogleの機能。Discoverに表示される回数やクリック数、表示されるコンテンツのタイプを確認 + インデックス作成： - ページ …… Googleに登録されたページと、インデックス登録されなかったページ、その理由 - 動画ページ …… Googleに登録された動画ページと、インデックス登録されなかった動画ページ、その理由 - サイトページ …… 新しいサイトマップの追加と送信されたサイトマップの詳細 - 削除 …… Google検索から削除したいページのリクエスト + エクスペリエンス - ページエクスペリエンス ……ユーザーエクスペリエンスを向上させるための情報と指標 - ウェブに関する主な指標 …… パフォーマンスやSEOに関するさまざまな指標 - モバイルユーザービリティ …… モバイルデバイスでどれだけ使いやすいかの指標 + 拡張 - AMP …… Webページの読み込み速度を向上させ、ユーザーエクスペリエンスを向上させるための手法であるAMPパフォーマンスを監視 - パンくずリスト …… 検索結果において、特定のページがWebサイトの階層構造内でどの位置にあるかを表示 - セキュリティと手動による対策 - 手動による対策 ……Google監査担当者の目視によるペナルティ評価の有無 - セキュリティの問題 ……ユーザーに損害を与えるリスクある動作が検出された際のレポート + 以前のツールとレポート + リンク …… 外部・内部からリンクされているページの表示 + 設定 …… 各種設定項目これらの項目を活用して、SEO施策のPlan（計画）・Do（実行）・Check（評価）・Action（改善）に役立てます。 Googleサーチコンソールの活用例検索クエリの分析どのキーワードでWebサイトが表示されているかを確認し、どのページがクリックされるかを分析します。これによりユーザーの検索意図を把握し、コンテンツ戦略の立案・改善に役立てることができます。サイトマップの追加、更新サイトマップを送信することで、新しいコンテンツを効果的にクロールさせることができます。正しいページがインデックスに含まれるように注意しましょう。ページのインデックス状況の確認、リクエスト特定のページがGoogleのインデックスに含まれているかどうかを確認し、必要に応じてインデックスへの追加や削除のリクエストが可能です。クローラエラーの解決クローラエラーが発生している場合、該当するページの問題を修正することで、ユーザーが正しいコンテンツを閲覧できるようにします。 SEO施策の効果測定 SEO施策を実施後に関連項目を確認し、効果の検証を行うことに役立てます。 GoogleサーチコンソールとGoogleアナリティクスの違いは？両方ともWebサイトのデータを分析し、Webパフォーマンスの向上に役立つツールですが、異なる目的と機能を持っています。ここまでご紹介してきた通り、Googleサーチコンソールは検索キーワードの把握や検索エンジンに表示する上での問題点の有無など、ユーザーがWebサイトへ訪問するまでの情報を分析できます。一方のGoogleアナリティクスは、Webサイトのトラフィック情報やユーザーの行動を分析できます。また特定のアクション（例: 購入、登録、問い合わせなど）がどのように達成されたかを追跡し、コンバージョン率や目標達成の詳細を把握することもできます。 2つのツールを併用することで、ほぼ全ての流入キーワードを把握できるようになる他、ユーザーの訪問前後の状態を把握できるようになり、ホームページ運営上の課題や改善点を見つけやすくなります。まとめ：Googleサーチコンソールを活用してホームページを盛り上げよう Googleサーチコンソールを利用して検索ワードを確認することは、ユーザーのインサイトを知る手助けになります。これはWebマーケティングにおいて重要なアクションです。 Googleサーチコンソールは、検索エンジン最適化からトラフィック分析までを可能にするさまざまな情報を提供してくれます。ホームページ運営者にとって、とても頼れる相棒だと言えるでしょう。正確なデータに基づく戦略で、ユーザーエクスペリエンスを向上させましょう。
2024.02.07
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検索順位に影響大！Googleが考える「質の高いコンテンツ」とは？

近年、Googleの検索アルゴリズムは進化し、検索順位に影響を与える要素も変わってきました。特にGoogleは「質の高いコンテンツ」を重要視し、検索結果で優先的に表示するようになっています。では、Googleが具体的にどのようなコンテンツを質の高いものとみなすのでしょうか？この記事では、Googleが考える「質の高いコンテンツ」の要素について解説し、Webマーケティングにおいて検索順位向上を目指すポイントをお伝えします。 Googleが質の高いコンテンツにこだわる理由は収益構造にあり Googleの主要な収益源は、検索結果ページ上に表示される広告から得られる収益です。検索結果ページの上部や下部、サイドバーなどに広告が表示され、クリックや表示回数に応じて広告主が料金を支払います。これらの収益源によって、Googleは検索サービスを提供するだけでなく、多様なビジネスモデルによって収益を上げています。広告収益が主要な収益源であるため、検索結果ページ上に表示される広告の効果的な運用やクリック率の向上が重要な課題となります。 Googleが表示する検索結果ページに検索ユーザーが訪れ、さらにそこに検索ユーザーの興味を惹く広告が表示されれば、クリック率は高まります。逆に検索結果がユーザーにとって価値のないページばかりでは、ユーザーはGoogleを使用しなくなり収益を上げることはできません。つまり検索意図を満たすコンテンツこそが「質の高いコンテンツ」で、Googleは検索ユーザーにとって有益かどうかを判定し、検索結果の上位に表示させようするのです。コンテンツの質を高めるために注意したいポイント Googleの検索アルゴリズムは非公表のため、詳細を正確に把握することはできません。しかしホームページオーナーやマーケティング担当者向けに、コンテンツが適切なユーザーに表示されるようにするためのサポートツール『Google 検索セントラル』を用意しています。その中の「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」という解説ページにヒントがあります。一部を引用しながら、見ていきましょう。 1. 独自性とオリジナリティ・コンテンツは、独自の情報、レポート、研究または分析の結果を提示しているものですか。・コンテンツには、自明の事柄だけでなく、洞察に富んだ分析内容や興味深い情報が含まれていますか。・コンテンツが他のソースを参考にしたものである場合は、単なるコピーや書き換えではなく、付加価値とオリジナリティを十分に示すものですか。いくら検索意図を満たしていても、他ページのコピーや内容を少しだけ変えたような情報は低品質なコンテンツと評価されます。発信者自身の独自性のあるコンテンツやオリジナルな視点での情報提供が、検索順位に影響を与える要素となります。他のサイトとは異なる独自のコンテンツを制作し、新しい視点でユーザーに情報を提供することが重要になります。 2.十分な文字数の網羅性の高いコンテンツ・コンテンツには、雑誌、百科事典、書籍に掲載または引用されるような価値がありますか。・コンテンツには、特定のトピックに対して実質的な内容を伴う詳細または包括的な説明が記載されていますか。単に長いだけではなく、内容の濃さと情報の充実が重要です。文字数の多いコンテンツを無理に作成するのではなく、必要な情報を適切な形式で提供することが大切です。 3.読みやすい文章、適切な表現によるユーザーへの配慮・コンテンツに誤字やスタイルに関する問題はありませんか。・コンテンツは適切に制作されていますか。雑に、または急いで制作されたような印象を与えるものではありませんか。・自分でもブックマークしたい、また友人に教えたりすすめたりしたいと思えるページですか。 Google検索エンジンには、人間が日常的に使っている自然言語をコンピュータに処理させる自然言語処理を実装しています。研究とアップデートを重ねているGoogleの自然言語処理技術は非常に高い性能を誇り、文法的な誤りや質まで判定することができるようになっています。 4. 専門性と信頼性・コンテンツは、明確な情報源、掲載されている専門知識の証左、著者またはコンテンツを公開しているサイトの背景情報（例: 著者のページへのリンク、サイトの概要ページ）を示すなど、掲載内容が信頼性の高いものであることを示すための情報を提供していますか。・コンテンツを制作しているサイトを誰かが調査したとしたら、対象トピックの権威としてサイトが信頼されている、または広く認知されているという印象を受けますか。・コンテンツは、トピックに関して十分な知識を持つことが明白な専門家または愛好家によって書かれたものですか。・コンテンツに明らかな事実誤認はありませんか。コンテンツのテーマにおいて深い知識を持った専門家やエキスパートが作成・編集しているかどうかも評価のポイントになっています。例えば株式投資情報のサイトにおいて、証券アナリストが作成したコンテンツと匿名の一般ユーザーによるものでは、信頼性がまったく異なってきます。特に"Your Money or Your Life"（あなたのお金またはあなたの命）の略であるYMYLと呼ばれる特定のテーマにおいては、人々の生活、健康、財務、または安全に大きな影響を与える可能性があるとされて、専門性（Expertise）と信頼性（Trust）が特に重視されています。さらに第三者が優れたコンテンツであると評価しているかの権威性（Authoritativeness）と、内容に実体験を持つ経験（Experience）が示されているかも評価の対象となっています。これらの頭文字を取って、E-E-A-Tを考慮したサイトが高品質だとしてGoogleに評価されているのが現状です。 Googleがコンテンツの質を重視するようになった背景 Webサイトをめぐっては、これまでさまざまな変遷がありました。インターネットが普及し始めた1990年代後半から2000年代初頭は、ホームページは存在するだけで価値があると受け止められ、その内容や品質にまで評価が及びませんでした。その後Googleが検索エンジンの大部分を占めるようになりますが、その裏ではGoogle検索の裏をかくような手法が横行しました。具体的には、「クラウドソーシングなどを使って品質を無視した記事を大量に集めたオウンドメディア」や「他サイトのコンテンツを集めたまとめサイトやキュレーションサイトの出現」「検索順位を上げることを目的にした読み手を無視したSEO施策」などです。 2016年末に発覚した、大手インターネット企業の運営サイトによる著作権侵害と不正確な情報発信は、大きな問題になったことを覚えている方は多いのではないでしょうか。この時の騒動を契機に、Googleは信頼性のある情報源からの引用や専門家による監修などの要素を重視し、信頼性の低い情報や不正な情報を排除するための対策をさらに強化したとされています。まとめ：大事なのはユーザーを第一に考えたコンテンツづくりこうして情報を追っていくと、ホームページ制作が大変難易度の高いことに思えてくるかもしれません。しかし突き詰めれば、以下に集約されます。・特定のユーザーを想定して、その人たちがホームページに訪れた際にコンテンツを有用だと感じてくれるかどうか。・ユーザーはコンテンツを読み終わった後に、自身の目的を果たすのに十分な情報を得たと感じるか。つまり検索エンジンでの順位を上げることではなく、ユーザーを第一に考えたコンテンツづくりに全力を注ぐ。ここに尽きるのです。そうすれば結果として検索順位が上がり、多くのユーザーが訪れる価値の高いホームページとなるはずです。ただしGoogleの検索アルゴリズムは変化が激しいため、最新の情報やトレンドのキャッチアップに努めることも大事です。
2023.12.05
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コンテンツマーケティングで潜在顧客へアプローチする

多くの物と情報が溢れる現代において企業は従来型のプロモーションを行うだけでは、なかなか自社の商品やサービスの魅力に気づいてもらえません。デジタル時代におけるビジネス成功の鍵はWebマーケティングを活用して、顧客との強い結びつきを築くことにあります。本記事では顧客の興味・関心に沿って有益な情報や価値を提供することで自社のファンを拡げたり、顧客とのエンゲージメントを深めたりする、コンテンツマーケティングの基本を学ぶことができます。コンテンツマーケティングを活用して、潜在顧客へアプローチする方法について探っていきましょう。コンテンツマーケティングとは？いきなり商品を売り込む営業的なアプローチではなく、顧客が求めている情報や解決策を提供することで自然な形で顧客との関係性を築く手法です。単なる広告や宣伝ではなく、役立つ情報、魅力的なストーリー、専門知識を共有することによって、顧客の関心を惹きつけます。もう少し詳しく説明すると、自身のニーズを自覚している顕在顧客は課題解決に向けてリサーチを行ったりするなど、行動を始めています。そのためWebマーケティングにおいては、見合うキーワードを選定して検索エンジンからの流入を増やすSEO施策が有効です。また具体的な事例を発信し、購入した際のメリットをわかりやすく伝える方法も効果的です。一方でまだ商品を購入していないけれど、企業やブランドに興味を持っているかもしれない人たちのことを潜在顧客といいます。潜在顧客は商品の存在は知りませんが、必要性を感じた場合に購入する可能性が高まる顧客層です。そのため一方的に商品をアピールするのではなく、「読んでよかった」「ためになった」と好感を持ってもらえるコンテンツを通して徐々に信頼関係を築いていき、企業やブランドのファンになってもらう方法が効果的です。この場合では短期での成果を目指すのではなく、数か月～数年という中長期的な目線を持って取り組むことが大切になります。コンテンツマーケティングを効果的に進めるステップ 1.最終的な目標（KGI）と中間目標（KPI）を設定最終的なゴールはECサイトの売上アップなのか、企業や商品の認知度向上なのか。目的によっても中間目標は変わってきます。まずはKGIを設定した上で、コンテンツマーケティングにおけるKPIを設定します。　例）PV数、セッション数、UU数、SNSシェア数など 2.ペルソナの設定自社の製品やサービスを購入・利用する対象となる架空のキャラクターがペルソナです。ターゲットよりもさらに詳細な要素を設定して、具体的な特徴を持った「理想的な顧客像」を創り出します。年齢、性別、趣味、関心事、購買行動、価値観など、さまざまな要素を考慮します。例1）健康食品メーカーのペルソナ設定健康志向のサラリーマンケンジ: 32歳、男性職業: 忙しいサラリーマンで毎日の健康管理に関心が高いニーズ: タンパク質やビタミンなどの栄養を効率的に摂取できる健康食品を求めている興味: プロテインドリンクやサプリメントなど、手軽に摂取できる製品に興味がある悩み: 仕事で忙しく、栄養バランスを考えた食事を摂る時間がないため、代替手段を探している例2）小型プリンターの購買層ペルソナ設定学生のアート愛好家ユリ: 22歳、女性職業: 大学生で美術を専攻するアート愛好家ニーズ: 芸術的なイラストやデザイン作品を家で印刷するための高画質かつ写真印刷に適したプリンターを探している興味: 高解像度の写真印刷に対応した機能、特殊な用紙に対応した機能、印刷のスムーズな連続性悩み: アート作品を再現することに特化したプリンターの選択肢が限られているため、最適な製品を探しているこのように具体的な設定によって、求める情報が明確にイメージしやすくなります。 3. コンテンツプランニング設定したペルソナのニーズや要求に応えるために、具体的なコンテンツの種類やフォーマット、テーマ、配信スケジュール、運用体制などを決定します。顧客が製品を購入する過程や体験を可視化するツールである、カスタマージャーニーマップを作成し活用することも有効です。 4.コンテンツの制作ユーザーにとって価値のあるコンテンツづくりに注力します。具体的には次のポイントを考慮して制作を進めるとよいでしょう。役立つ情報:　課題の解決策やヒント、ガイド、チュートリアルなど、具体的なアクションに結びつく情報が役立ちます。視覚的魅力:デザイン性に配慮したグラフィックスを含むコンテンツでユーザーの興味を惹きつけます。簡潔で分かりやすい表現: 複雑な情報をわかりやすく、簡潔に伝えます。ペルソナに馴染みのある言葉や親しみやすいトーンで伝えることが大切です。感情に訴えるストーリーテリング: コンテンツにストーリー性を持たせることで、ユーザーの感情に訴えることができます。共感を呼び起こすコンテンツは記憶に残りやすくなります。インタラクティブな要素: ユーザーが参加できるインタラクティブな要素を取り入れることで、ユーザーエンゲージメントが高まります。継続的な更新と付加価値: 新鮮な情報や付加価値を提供することで、ユーザーの関心を持続させることができます。 5. コンテンツの拡散とプロモーションコンテンツを配信した後はSNSやメールマーケティングなどを活用して、多くのユーザーに認知してもらう施策を実行しましょう。 6. 分析と改善定めたKPIの達成状況を分析して、効果測定を行います。無料のWeb解析ツールであるGA4（Google Analytics4）を使うことが一般的です。そして分析結果から洗い出した改善点を踏まえて、コンテンツ制作を行うプロセスを繰り返します。コンテンツマーケティングの成功事例国内外企業によるコンテンツマーケティングの成功事例をいくつか見てみましょう。事例1）エナジードリンクメーカー『レッド・ブル』レッド・ブルのコンテンツマーケティングは、エクストリームスポーツやアクションを中心にした独自のテーマと、スリリングでエキサイティングな動画コンテンツによる若い世代へのアプローチが特徴的です。ターゲットである若者のライフスタイルやカルチャーに合わせたコンテンツ展開と、アスリートの挑戦・成長といったストーリー性ある映像コンテンツで、ブランドの認知度とエンゲージメントを高めることに成功しています。事例2）食品メーカー『カゴメ』カゴメは野菜や果物を使ったレシピコンテンツと栄養情報を充実させているばかりでなく、地域ごとの旬の食材や地域特有のレシピを紹介して、地域に根差した細やかなアプローチを取っています。またSNS活用したリアルタイムのコミュニケーションによるユーザーとの交流も特徴です。健康的な食生活をサポートする情報提供と家庭的な雰囲気の演出で、ファンを獲得しています。事例3）クラウド会計ソフトウェア『freee』運営するBtoBのオウンドメディア『経営ハッカー』は、月間400万PVを超える人気メディアとなっています。経営の効率化をテーマに広く情報提供を行うスタイルで、freeeの認知度向上に貢献しています。メディア内には導入事例や導入効果シミュレーター、ホワイトペーパーも設置されていて、コンバージョンへの導線もしっかりと設計されており、コンテンツマーケティングを行う企業が参考にしたいポイントが多くあります。いずれの企業も商品の直接的な宣伝以上に、ユーザーへ価値あるコンテンツを提供することに注力していることがわかります。まとめ：コンテンツマーケティングに大切なのは企業目線ではなく、徹底した顧客目線コンテンツマーケティングは潜在顧客へのアプローチにおいて、とても効果的な戦略であることがお分かりいただけたのではないでしょうか。大事なのは企業側が伝えたい情報だけを一方的に発信するのではなく、自社の見込み客となり得る潜在顧客層に寄り添い、価値を感じてもらえるコンテンツを発信することです。そのためには彼らが何を望み、何が必要なのか、何に困っているのか、どう伝えることが効果的なのかを徹底的に考えることが必要です。ぜひともコンテンツマーケティングを実践して、自社商品・ブランドのファンとのコミュニケーションを促進してください。
2023.11.14
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ホームページへの検索流入に直結！検索エンジンの仕組みを知ろう

検索エンジンは現代の情報収集やオンライン体験に欠かせない存在となっています。そしてホームページを運営している場合には、検索エンジンからの流入はとても重要な要素となります。そのため検索エンジンの仕組みを正しく理解することによって、効果的な対策を取ることができるようになります。この記事では検索エンジンの仕組みについて解説し、ホームページへの検索流入を増やすためのポイントをご紹介します。そもそも検索エンジンとは？検索エンジンとはインターネット上の情報をキーワードやフレーズを使って検索し、関連するWebページを表示するシステムです。検索エンジンはユーザーが特定の情報を探したり、特定のWebサイトにアクセスしたりする際に利用されます。世界で最も利用されている検索エンジンはGoogleです。世界のデスクトップ検索エンジン市場において、Googleは90％以上のシェアを占めています。Googleの圧倒的なシェアは高度な検索アルゴリズムと質の高い検索結果、使いやすさなど、ユーザーにとって魅力的な機能とサービスの提供によるものだとされています。国内ではGoogleの後にYahoo!、Bingと続きますが、Yahoo!はニュースや自社サービスを充実させたポータルサイトとしてのビジネスモデルを確立しています。しかも2011年からはGoogleと同じ検索技術を使っているため、検索エンジン対策はGoogleを軸に考えれば問題ないのが現状です。 Google検索エンジンの仕組み実質として検索エンジンのシェアはGoogleが占めているため、ここからはGoogleの仕組みを解説します。Googleでは、以下のステップで検索結果が表示されます。 1.クローリング（収集） Web上の情報を収集する「クローラー」と呼ばれるプログラムが自動的にWebページの巡回を行い、リンクをたどって新しいページを発見して情報を収集します。 2.インデックシング（索引付け）収集した情報は検索エンジンのデータベースに整理され、索引付けされます。インデックスはキーワードやフレーズに関連するWebページを特定するためのデータ構造であり、検索エンジンが効率的に結果を表示するために使用されます。 3.ランキング検索エンジンは、検索結果の順位付けを行います。ランキングは、ユーザーの検索クエリ（ユーザーが検索する時に使用した語句）と関連するWebページの重要性や信頼性を評価するために使用されるアルゴリズムに基づいています。ランキングの要素には、キーワードの一致度、コンテンツの質、リンクの数や質などがあります。 4.検索結果の表示検索エンジンはユーザーの検索クエリに基づいて、関連性の高いWebページやコンテンツを検索結果ページに表示します。上位に表示される結果がより関連性が高いとされており、ユーザーは求める情報にアクセスしやすくなります。ホームページを作成して公開しても、訪問者がいなければ定めた目標（KPI）を達成できません。Webページは検索エンジンのクローリングによって「発見」され、検索エンジンのデータベースに「格納（インデックス）」されなければ、検索結果のページに表示されません。インデックスされるかされないか、インデックス後にどの順で表示されるかはすべて、Googleのアルゴリズムによって決定されます。つまりすべてのWebページが必ず検索対象になるとは限らないのです。 Googleのアルゴリズムは非公開であり、詳細な仕組みは公開されていません。ただし、Googleは検索結果の品質を高めるための指針として、コンテンツの質、ユーザーエクスペリエンス、Webページの信頼性、ユーザーのニーズに対する適合度などが重要な要素だとしています。検索エンジンのステップに沿って、ホームページ運営者がやるべきことクロールは世界中のWebサイトが対象のため、ある程度時間がかかります。できる限り早く自社のWebページを発見してもらうために、Google Search Console（Webページ管理者向けの無料ツール）から巡回の申請を行うことができます。続いて、クロールで収集されたWebページがGoogleに登録される（インデックスされる）ことが必要です。こちらもある程度の時間がかかります。インデックスされているかどうかも、Search Console を使って調べることができます。インデックスされない原因としては、noindexなどのメタタグが設定されクロールが制限されてしまっていたり、サイトのリンクが不足していてクローラーの到達が難しくなっていたり等が考えられます。その他にも、Webページの品質や信頼性に問題があると評価された場合にもインデックスされません。 Google検索エンジンの仕組みを踏まえ、ホームページ運営者は次の施策を行いましょう。サイトマップ（Webサイトの階層構造、URL一覧を示すXMLファイル）の作成と送信サイトマップを作成し、検索エンジンに提供することで、クローラーがWebサイトの全体像を把握しやすくなります。 robots.txt（クロールの設定）ファイルを使用する任意のページをクロールから除外したり、クロールの頻度を制御したりすることができます。不要なページを制御することで重要なページを認識させる目的のため、大規模サイトで効果を発揮します。 Webページ内の内部リンクの最適化を行う適切な内部リンクを設定することで、クローラーがWebサイト内のページをくまなく巡回できるようになります。またページ同士の関連度が高くなり評価が上がる他、ユーザーの滞在時間を長くする効果を期待できます。コンテンツを定期的に新規追加、更新する定期的に新しいコンテンツをウェブサイトに追加することで、クローラーが頻繁にウェブサイトを訪れ、新しい情報を収集するように促すことができます。外部サイトからのリンク獲得に努める外部サイトからのバックリンクはWebページの信頼性と権威性を示す重要な要素となり、評価に影響します。ユーザーエクスペリエンスの向上に努めるページの読み込み速度を上げ、モバイルフレンドリーなホームページづくりに留意しましょう。これらは検索エンジンがWebページの表示順位を決定する際の要素のひとつです。コンテンツの品質を高め、適切なキーワードを使用する Googleは品質の高いコンテンツを評価します。コンテンツの品質を向上させ、適切なSEOプラクティスを実施しましょう。タイトルタグ、メタディスクリプションなどの最適化を行う検索結果ページで表示されるWebページのタイトルと説明を定義する重要な要素です。これらを最適化することでユーザーの注意を引きつけ、クリック率を向上させることができます。こうした施策を継続的に実施することで、Webページのインデックス促進と検索エンジンでの可視性を高められます。まとめ：検索エンジンからの流入を高めるのにCMSの利用は有効検索エンジンの仕組みについて、おおまかに理解していただけたのではないでしょうか？「おおまかに」というのは、ひとつひとつの要素はまだまだ掘り下げることができるものであり、効果を発揮するためにはさらなる知識と経験が必要なためです。 CMS（Content Management System）はホームページを作成・編集・公開するためのツールですが、前段で挙げた検索エンジンに対する施策にも効果を発揮します。具体的にはサイトマップの作成を行えたり、ページ単位でSEO設定をしたり、適切なページ構造を簡単に作れたりといった機能が搭載されています。本記事を執筆する兼松グランクスが提供するクラウドCMS『Crefar』にも、こうした機能を標準搭載しています。その他にも、ご要望に応じてデジタル戦略の提案やサポートもご提供できます。検索エンジンのアルゴリズムは変動が大きく、常に最新の情報とベストプラクティスにアクセスし、持続的な取り組みと改善を行う必要があります。本記事が貴社のホームページのアクセス数向上と目標達成の一助になれば嬉しいです。
2023.10.18
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企業のホームページ制作にCMSをおすすめする理由

企業のホームページは情報提供はもちろん、Web上での存在感やブランドイメージをつくるためにも必要不可欠です。理念や事業内容をしっかりと伝え、その上で見栄えのよいホームページを制作する時、選択肢に挙がるのがCMSの利用です。公開されている多くの企業ホームページがCMSを用いて制作されているのには、明確な理由があります。本記事ではなぜCMSが企業のホームページ制作に適しているかを、CMSに関する基礎知識とともにご紹介します。 CMSとは？何ができるの？ CMSはContents Management System（コンテンツ・マネジメント・システム）の略で、Webサイトのコンテンツを管理するためのソフトウェアツールやプラットフォームのことです。 CMSは管理画面にログインして、主に次の機能を操作します。コンテンツの作成と編集 Webページや記事、ブログ投稿などのコンテンツを簡単に作成し、編集することができます。テキストや画像、動画などのメディアを追加して、フォーマットやスタイルを調整することができます。ページの構造とナビゲーションの管理 Webサイトのページの構造を作成し、ナビゲーションメニューを管理することができます。ページの階層や親子関係を設定し、サイトのナビゲーションを簡単に作成・変更できます。テンプレートとデザインの管理用意されているテンプレートやテーマを使って、Webサイトのデザインを簡単に変更できます。カスタムテンプレートの作成や既存のテンプレートのカスタマイズも可能です。ユーザーとアクセス制御の管理複数のユーザーアカウントを作成して、それぞれのユーザーロールと権限を設定できます。コンテンツの編集や公開に対するアクセス制御を管理することができます。 SEO（検索エンジン最適化）の対策 SEOに対する機能やプラグインが提供されています。メタデータの設定やURLの最適化、サイトマップの生成など、SEOに必要な要素を管理することができます。多言語対応グローバルなWebサイトを運営する場合、CMSを使用して多言語のコンテンツを管理できます。複数の言語バージョンを作成し、ユーザーが選択した言語でサイトを閲覧できるようにすることができます。ブログやニュースの管理ブログやニュースセクションを管理するのに便利です。記事の作成やカテゴリーの設定、タグの追加などを行い、最新の情報を更新することができます。レスポンシブ対応パソコン、スマートフォン、タブレットなど異なるデバイスや画面サイズに適応し、最適な表示と操作性を提供します。レスポンシブは、ユーザーがさまざまなデバイスでウェブコンテンツにアクセスする際に、最適な閲覧体験を提供するための対応です。問い合わせフォームの作成問い合わせフォームを作成して訪問者からの連絡に対応することができます。 CMSを使わない場合はHTMLやCSS、PHP、JavaScriptのプログラミング言語を使って1ページごとに構成していかなければなりません。 CMSではこうしたプログラミング言語を触ることなく（表示させてカスタマイズすることは可能）、管理画面上で上記に挙げた作業を簡単に行えます。企業のホームページ制作にCMSをおすすめする3つのメリット CMSの基本的な機能が理解できたのではないでしょうか。ではなぜCMSは企業のホームページ制作に適しているのでしょうか。得られるメリットをご紹介します。メリット1. 専門知識を持たずに簡単にコンテンツ管理ができる前章でご紹介した通り、CMSを使わずにホームページを制作するためにはプログラム言語を使ってページを作成する「コーディング」が必要です。プログラミングのスキルを習得した上で、思い通りのホームページをつくりあげるのは大変な労力がかかります。CMSを使うことで企業のスタッフは煩雑なコーディング作業を行わずに、迅速で効率的にコンテンツを管理できます。つまり本来の業務や経営など、重要度の高い仕事に集中することができるのです。メリット2. チームコラボレーション複数のユーザーアカウントを作成して権限を設定することができるため、チーム内でコンテンツ管理や編集を効率化し、複数の担当者が同時に作業することができます。変更履歴やバージョン管理機能も備えているため、チームのコラボレーションを円滑に行えます。メリット3. SEO対策のサポート SEOに役立つ機能やプラグインを活用することで、メタデータの管理、SEOフレンドリーなURLの設定、サイトマップの生成などが簡単に行えます。これらは検索エンジンで上位に表示されるための大事な施策。多くの訪問者を呼び込み、企業のオンライン集客やブランドの露出向上を効率的に目指すことができます。ホームページはつくったら終わりではなく、その後の運用が大切。専門性と鮮度が高いコンテンツを作成することで、検索エンジンの評価が高まります。CMSには担当者が、積極的な発信を実現するための機能が揃っています。 CMSにはどんな種類がある？どう選ぶ？ CMSは大きく「オープンソース型」「独自開発（クラウド型）」「独自開発（オンプレミス型）」の3つに分けられます。オープンソース型オープンソースとはソフトウェアのソースコードが公開され、誰でも自由に使用・改変・配布できるライセンス形態を指します。多くのユーザーがいるため、インターネット上には導入や設定、トラブル時のQ&Aなど、非常に多くの情報が揃っています。オープンソースのCMS例）：　WordPress、Drupal、Joomlaなどメリット無償で利用できるCMSが多い自由度が高く柔軟なカスタマイズが可能無料の拡張機能が豊富デメリットとしては公式なサポートや専門の技術サポートチームが提供されないため、問題が発生した場合に解決するのが難しくなることがあります。相応の技術的な知識は必要になるでしょう。独自開発（クラウド型）クラウドサーバー上で動作するCMSで、有料で提供されるものが多いです。インターネット経由でアクセスして、Webブラウザ上で利用できるため、自社でサーバーを用意する必要がありません。月額利用料などはかかりますが、セキュリティ対策やサポートがあるため法人の利用が多い特徴があります。クラウド型CMS例）：　Crefar、BlueMonkey、HeartCoreなど本記事を執筆している兼松グランクスが提供する『Crefar』も、独自開発のクラウド型CMSです。導入時の費用は無料で、サーバー費用（共有）とソフトウェアサポート費用が月額利用料金に含まれています。メリット導入までの費用や手間、時間を抑えられるベンダー側が対応するため、バージョンアップやセキュリティ対策が不要フルスクラッチ型と比較してコストが抑えられるデメリットとしては、機能やデザインをカスタマイズできる自由度が低い点が挙げられます。独自開発（オンプレミス型）システムベンダーが独自開発したフルスクラッチ型やパッケージ型のCMSです。自社のサーバーやホスティング環境で使用します。メリットアップデートやトレーニング、不具合時などに手厚いサポートを受けることができる自社に適した運用管理の機能が充実しているデメリットは自社サーバーを用意する必要があり、フルスクラッチでは1から開発を行うため導入に時間がかかります。また費用は3種類のCMSのうちで最も高くなります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、CMSを選定するためには、まずWebサイトの目的（情報提供、ブランディング、オンラインストアなど）や要件を明確に把握することが重要です。その上で必要な機能やデザイン、予算、技術リソースなどを考え合わせていきます。さらに将来的な拡張性とカスタマイズ性、セキュリティの脆弱性に対する対策も確認しましょう。制作や運営を進める中で問題や疑問が生じた場合に、適切なサポートが得られるかどうかもCMSを選定する上でとても重要なポイントです。まとめ自社のホームページを制作、リニューアルしようと考えた際には前章でご紹介した通り、いくつものポイントを考え合わせる必要があります。要件以外にも、自社にホームページを制作・運用する知識を持っている社員がいるのか、どの程度の作業負荷が許容できるのかといった人的リソース。そしてホームページをどう運用し、機能を拡張していくのかといった、ビジネス面での方向性とも関係してきます。集客やKPIの達成には、Webマーケティングの経験と知識がいります。 CMSを選定するにあたり自社が必要とする機能とサポートについて、しっかり整理して検討することをおすすめします。
2023.10.04
コラム

GDPRってなに？ホームページでの対応は必要？

デジタル化が進んだ現代では、ユーザーの個人データは非常に価値が高いものとなっています。巨大IT企業がユーザーデータを活用して、広告事業を展開し莫大な利益を得ているのはご存知の通りです。今後通信の高速化が進み、あらゆるモノやコトがネットワークでつながりデータ化されれば、今まで以上にデータは価値ある「宝」となります。一方で個人データを扱う企業にとって漏洩や不正利用があった場合には、信頼関係の損失や法的な問題を引き起こすリスクがあります。そうした未来を予測して整備されたのが「GDPR」です。本記事ではホームページ運営者はもとより、あらゆるビジネスパーソンが知っておくべきGDPRの知識と具体的な対応方法についてご紹介します。 GDPRとは？概要と目的 GDPR（General Data Protection Regulation）は、個人データの保護とプライバシーを保護するために欧州連合（EU）が制定した規則です。2018年5月25日に施行され、EU加盟国全体で適用されています。欧州は人権意識が高い地域です。企業が個人データを活用し、それをユーザー自身がコントロールできない状況を問題視する考えがGRPRにつながったとされています。 GDPRは法令であり、違反したときに多額の制裁金が課せられることが特徴です。制裁金の額は、違反の重大度や影響範囲、企業の収益に対する比例、違反行為の継続期間などの要素に基づいて決定されます。軽微な違反では1000万ユーロ、または前年売上高の2％。権利侵害などの違反では2000万ユーロ、または前年売上高の4％が科せられる可能性があります。現在のレートだと2000万ユーロは30億円以上もの大きな額であり、個人データを扱う責任の重さを実感するのではないでしょうか。 GDPRでの「個人データ」とは何か GDPRにおける個人データとは、個人を特定できる情報または特定の個人に関連する情報を指します。氏名、生年月日、住所、電話番号、メールアドレスといった個人の識別情報はもちろんのこと、銀行口座番号、クレジットカード情報等の経済情報、身長・体重等の身体的特徴、人種・民族、宗教、政治的意見、性的指向など個人の特性や属性に関する情報も個人データです。 Web上ではIPアドレス、Cookie情報、オンラインアカウント情報、ブラウジング履歴、検索履歴等が該当します。GDPRでは保護されるデータの範囲が非常に広いことがわかります。これらの個人データは個人を識別したり、個人に関連付けられたりする可能性があるため、適切な保護が求められます。GDPRではこのような個人データの収集、保存、編集、開示に対して厳格な規制を設けています。 GDPRで保護される個人の権利とは？ GDPRによって以下のような権利が個人に与えられます。個人が自身のデータにアクセスする権利個人が自身のデータの修正または更新、削除を求める権利個人が自身のデータを持ち運ぶ権利（受け取った個人データを他のサービスに提供する権利）個人の判断に基づいて、自身のデータ取得を拒否する権利 GDPRはEU域内だけの話だと捉えがちですが、EU居住者の個人データを取り扱うならば日本企業も対応しなければなりません。具体的にはEU域内に支社や子会社を持つ日本企業、EU域内のユーザーに商品やサービスを提供する企業、EU域内のユーザーの個人データを取得する企業に適用されます。日本人であっても、EU域内に住んでいるならば「EU居住者」とみなされるのでご注意ください。自社のホームページはGDPR適用対象なのかをどう判断する？前段を踏まえると、例え日本語のみのホームページで国内でのサービスや商品提供を前提にしている企業だとしても、EUからのアクセスがあるならば対象となる可能性は十分にあります。具体的には以下のような場面が考えられます。問い合わせフォームチャットボット会員登録画面会員ログイン画面アンケートフォームグローバル化が進む現代においては、個人を対象にした商品やサービスを提供する会社としてホームページを開設しているならば、対応が必要だと考えるべきでしょう。 GDPRのホームページの対応策では具体的に、どのようなステップを踏んでホームページでGDPRに対応すればよいのでしょうか。１．データマップの作成による現状把握組織内でどのような個人データが収集・処理されているかを明確に把握します。データの種類、収集方法、処理目的、共有先などを文書化し、データフローを可視化します。２．GDPRに準拠したプライバシーポリシーを用意する。またすでにある場合は見直しを行うプライバリーポリシーには、収集する個人データの種類と利用目的を明記します。その他にも、データの処理方法、保管期間、第三者に共有する場合はその目的や保管期間の明示も必要です。GDPRではCookieも個人データに含まれるため、その使用目的や種類、管理方法、同意の仕方も記載します。個人データの訂正・削除要求の受付窓口も記載する必要があります。３．同意の取得と管理個人データの収集には明確な同意を得る必要があります。チェックボックスやオプトイン（ユーザーの同意）機能を使用し、ユーザーが自発的に同意できるようにします。 Cookieの使用に関してはバナーやポップアップを表示し、同意を得る必要があります。日本国内の個人情報保護法ではCookieは適用対象とされていないため、GDPRへの準拠として必要な対応になります。４．データセキュリティの強化意図せぬ個人データの流出や不正利用のリスクを軽減するために、SSL証明書の導入やデータ暗号化、アクセス制御の実施などを行います。定期的なセキュリティ監査を行うプロセスを設計します。またホームページ上の対策ではありませんが、社内でもGDPRへの認識を広め、個人データの取り扱いについては十分に注意するよう周知・徹底を行うことも重要です。データ処理を委託するサプライヤーとの契約には、GDPRの要件を組み込みます。ユーザーからの問い合わせや個人データ修正、削除のリクエストがあった場合は迅速かつ適切に対応しましょう。まとめ GDPR（General Data Protection Regulation）は、個人データの保護に関する規則であり、個人のプライバシー権を尊重するために制定されました。個人の権利とプライバシーの尊重が求められる中で、GDPRへの対応は非常に重要な課題であり、日本企業においても対応は必要不可欠です。 GDPRに準拠することによって個人データの保護に真摯に取り組んでいる企業であると評価され、ユーザーからの信頼を醸成するベースとなります。信頼関係は一朝一夕につくれるものではありませんが、GDPRへ準拠することは良好な顧客関係の構築につながり、ビジネスにおける競争力を高めることに大きく影響します。 GDPRに関する知見と対応への経験が豊富な専門家のアドバイスを得ながら、GDPRへの対応を進めていきましょう。
2023.09.05
コラム

LPOの重要性・・・ターゲットによってクリエイティブ・訴求内容を変更してみる

Webマーケティングにおいて、コンバージョン（目指す最終的なユーザーのアクション）率は重要な指標です。資料請求や会員登録、商品の購入等、利益につながるアクションをコンバージョンとして設定することが多いでしょう。ユーザーにそうした行動を起こしてもらうために用意するのが、LP（ランディングページ）です。本記事ではLPの基本的な知識と共に、効果的なLPへ改善する「LPO」の重要性、そしてLPOを行う際のポイントをご紹介します。 LPとは？注目したい特徴ランディングを直訳すると、飛行機等の着陸。Webにおいてはユーザーが着地するページという意味で、ランディングページ = Landing Page略してLP（エルピー）と呼びます。広義ではWeb広告や検索エンジン等から流入してきたユーザーが最初に訪れたページのことで、Webサイトの分析では重視される指標のひとつです。一方でLPには狭義の意味もあり、冒頭でお伝えしたように資料請求や会員登録、商品の購入等、利益につながるアクションを起こさせることを目的にしてつくられたページのことを表します。複数のコンテンツページから成るホームページとは違い、LPは縦長の1ページのみで下にスクロールして閲覧する構成が主流です。これはコールトゥアクション（Call to Action / CTA）、つまり訪問者に対して特定の行動を促す要素や文言を明確に示すことのみに特化しているため。余計な要素やリンクを排除し、主要なメッセージを伝え、CTAに徹底的に焦点を当てているのです。具体的にはシンプルなデザイン構成を主体にして、「今すぐ購入」「無料ダウンロード」「詳細を見る」などの魅力的な文言を施したクリックボタンやリンクを最下部に配置して、コンバージョンへの誘導を行う構成が一般的です。＜例＞ PRIMERA JAPAN（プリメーラジャパン）日本公式ホームページ LPO （LP Optimization）が重要な理由ホームページは情報提供が主目的であり、ある程度の時間をかけて見込み客へアプローチするという特徴を持ちます。一方でLPは即効性が高く、公開後にすぐ成果が出ることもあります。そのため効果を感じなければ、LPの内容を変えて再び効果を測定するというPDCAを高速で回すことが可能です。つまりLPのデザインやCTAを変更したり読み込み速度を迅速化したりといった、最適化を行うことによって、短期間でコンバージョン率を向上させることも可能なのです。そのためLPOはWebマーケティングを進める上で、外せない施策といえます。ターゲットによってLPのクリエイティブ・訴求内容を変更するユーザーにはそれぞれ違った興味・関心・ニーズがあります。そのことを踏まえて自社がターゲットとするユーザーを明確化し、ターゲットに訴えるためのLPOを実施します。具体的には画像・イラスト・色といったクリエイティブの選定、ヘッドラインやアクションを促すボタンやリンクであるCTAのワーディング、配置する位置等を考慮したLPの制作です。例えば、若年層向けの商品やサービスの場合、明るくカラフルなデザインやSNSとの連携など、より若々しい印象を与える訴求が有効です。一方で、高齢者向けの商品やサービスの場合、フォントサイズを大きくする、シンプルなデザインにするなど、わかりやすく使いやすいLPが必要となります。 LPOを成功に導くステップ LPの最適化はどのように進めていけばよいのでしょうか。成功に近づくためのステップをご紹介します。データの収集まずは現状を把握することが大切です。アクセス数やコンバージョン率、ユーザーの行動などのデータを収集し、確認しましょう。現状の分析と問題の特定現状データの分析を通じて、LPの問題や改善のポイントを特定します。訪問者の離脱ポイントやクリック率の低い要素がどこなのか等を見ていきましょう。例えばすぐに離脱しているならば、キャッチコピーや画像に魅力がないなどファーストビューに課題があると仮定できます。目標の設定問題解決を施した後の具体的な目標を設定します。コンバージョン率の向上、フォームの提出率の増加などです。 A/Bテストの計画特定した問題や改善点に基づいて、A/Bテストの計画を立てます。変更する要素（ヘッドライン、CTA、画像など）を決定し、テストの実施方法を検討します。 A/Bテストの実施複数のバージョンのLPを作成し、計画したA/Bテストを実施します。方法としてはA/Bテストツールを使う、広告代理店へ依頼する等の方法があります。 A/Bテストでは異なるバージョンのLPを比較するため、1つの要素を変更することが重要です。複数の要素を同時に変更すると、どの要素が結果に影響を与えたのかが分かりにくくなります。テスト結果の分析 A/Bテストの結果を分析します。各バージョンのLPのパフォーマンスを比較し、目標達成に対する影響や統計的な有意性を評価します。ベストプラクティスの適用テスト結果に基づいて最も効果的なバージョンを選択し、その改善点や要素をLPに適用します。成功した要素やデザインのベストプラクティスを採用し、LPを最適化します。継続的な最適化 LPの最適化は継続的なプロセスです。定期的にデータを収集し、LPのパフォーマンスをモニタリングします。新たな課題や改善のポイントを特定し、継続的な最適化を行います。効果の検証が大切ターゲットに訴求できているかどうかの把握には、ヒートマップツールの活用が有効です。ヒートマップツールとはウェブサイトのユーザー行動を可視化するためのツールで、ユーザーがクリックした場所やユーザーがページをどれくらいスクロールしているか、ユーザーのマウスの動き等がわかります。分析結果がサーモグラフィのように色の濃淡で表さされるため、数字ではわかりにくい要素も可視化されてわかりやすくなるのが特徴です。有料・無料問わず、多くのヒートマップツールがあります。例えばMicrosoftが提供する「Clarity」は、LP上のユーザーの行動が色で表現されます。クリックされた箇所やよく見られている部分が一目でわかるので、仮説の検証や引きの良い箇所をページの上部に移動させるといった対応に使えます。そしてGoogleアナリティクスと連携が可能なため、ターゲットとするユーザーのデータと連動させて参照することができます。つまりターゲットに合わせて行ったLPOが、効果を発揮しているかをより緻密に測定・分析することができるのです。まとめターゲットの年齢・性別・興味・文化背景によって、行動パターンや好むビジュアルは異なります。そのためLPのコンバージョン率を高めるにあたっては、CTAボタンや文言の選択・配置、デザイン等をターゲットに合わせて最適化することが非常に重要だといえます。その時に忘れてはならないのは、まずターゲットを明確化すること。そしてターゲットへの理解を深めることです。この基本なくしては、いくらLPに変更を施しても効果を上げることはできません。その上で必要になるのがLPOに対する充分な経験と技能、高いクリエイティブ能力です。こうした要素を自社でカバーするのは難しいので、無理せず外部の事業者に相談するのがおすすめです。自社の事業成長にWebマーケティングの観点から伴走してくれる、プロの事業者を選びましょう。
2023.08.01
コラム

GA4で始めるアクセス分析、まずはここから。

Webサイトやアプリのアクセス分析を行うGoogleのツール「Google Analytics 4（GA4）」。以前のGoogle Analytics（Universal Analytics）とは異なるアプローチを取っています。 GA4の機能を駆使することで、より戦略的なホームページの運営を実現し、事業の成果に繋げることができます。この記事では、GA4で始めるアクセス分析に必要な基本的な知識や導入のステップ、使用例についてご紹介します。 GA4とは？従来バージョンとの違いは？ GA4は2020年10月14日に正式にリリースされたGoogle Analyticsの最新バージョンです。 Googleは2023年7月1日をもって、従来のUAを使った新しいデータの収集を停止すると発表しています。そのため、UA利用者はGA4への移行を進めなければなりません。これからアクセス分析を始めるのであれば、GA4の導入をおすすめします。 GA4とUAの大きな違いは次の5点です。 1.イベント中心の計測 GA4では従来のページビューやセッションの計測方法から、「イベント」中心の計測方法へ変わりました。 GA4におけるイベントとは、ユーザーがWebサイト上で行う様々な行動を表します。例えば、page_view（PV数）やfirst_visit（初回訪問）、scroll（スクロール）といった行動が自動的に収集されます。その他Googleが推奨するイベントを設定したり、ユーザーが独自で定義したりもできます。このイベント中心の計測により、ユーザーの行動をより深く分析することができます。 2.ユーザー中心の分析ユーザー識別によるUser-ID機能の使用によって、さまざまなデバイス、プラットフォームをまたいでユーザーの行動を把握できます。ユーザー中心の分析により、ユーザーがどのようなニーズを持っているか、どのような行動をとる傾向があるか、どのような問題点があるかなどをより詳細に把握することができます。 3.データプライバシーへの対応 GA4では、ユーザーのプライバシー保護に関する規制が強化されたことを受けて、Cookieに代わる新しい方法でのデータ収集が導入されました。また、データ収集や分析においても、ユーザーのプライバシー保護が考慮されるようになりました。 4.AIによる分析 GA4では、AI技術が活用されており、機械学習を利用した予測や分析が可能になりました。イベントを自動的に分類して関連イベントをグループ化したり、どのようなユーザーが離脱する可能性が高いか、どのようなアクションがコンバージョンにつながりやすいかなどの予測をレポートします。 5. BigQueryとの無料連携 BigQuery（ビッグクエリ）は、Google Cloud Platform（GCP）が提供するデータウェアハウスサービスで、大量の構造化データを高速に分析できるクラウドベースのデータベースです。 GA4のデータを簡単にBigQueryにエクスポートして分析することができます。 GA4のおおまかな機能 GA4のUIは大きく、「レポート」「探索」「広告」の区分で表示されます。レポートユーザーの属性や行動パターン、イベント、収益等さまざまな情報がまとめられたレポートが提供されます。探索基本のレポートにはないデータを組み合わせ、自由にレポートを作成できる機能です。特定のイベントやユーザー、プロパティを自由にフィルタリングやセグメンテーションを行うことで、より精度の高い分析が可能になります。6つのレポートフォーマットが用意されていて、自社の目的に適したレポートを作成することができます。広告 Google広告のアカウントを持っている場合、出稿した広告に関する詳細な情報を見ることができるレポートです。集客（どのようにユーザーを獲得したか）、行動（獲得したユーザーのアプリやサイトでの行動）、コンバージョン（コンバージョンの達成パターン）のサイクルを把握できます。 GA4はUAと全く違う計測コンセプトになったため、慣れるまでは見方や使い方に戸惑うかもしれません。 Googleでは「アナリティクスアカデミーコース」という無料のオンライン学習コースを用意しています。初級者向けから高度な機能をマスターするコース等、動画による解説で理解を深めることができるでしょう。またGoogle ユーザーであれば誰でもアクセスでき、GA4すべての機能を使えるデモアカウントがあります。 Google ブランドの商品を販売する e コマースサイトが使用されており、実際のデータをもとにした各種指標を確認することができます。 GA4新規導入のステップまずはGA4を導入して、初期設定をしないことには始まりません。以下の手順で進めましょう。 1.Googleアカウントを作成する Google Analyticsにログインするために必要なアカウントになります。 2.GA4のプロパティを作成するプロパティはWebサイトやアプリケーションなど、データを収集する対象を指します。 3.データ計測用のタグを作成する GA4でデータを収集するには、タグをWebサイトやアプリケーションに設置する必要があります。生成されたタグコードをコピーし、Webサイトのエディターに貼りつけます。 4.データ計測用の「イベント」「探索」を設定する自社で必要な情報を収集するイベントやデータ探索を作成します。 5.データを収集し、分析するタグとイベントやデータ探索の設定が完了すると、GA4でデータを収集し、分析することができます。GA4では、AIによる分析が強化されており、より詳細なユーザー分析が可能になっています。ステップだけをおおまかに挙げると簡単なようですが、4 と 5のステップが肝であり、難しいところ。大前提として、何のために分析をしたいのか、そして数値をどう役立てたいのかを明確に定義して、必要な情報を得る必要があります。コンバージョン率の向上なのか、広告キャンペーンの成果を知ることなのか、データをもとしたデジタルプロパティの戦略策定や改善なのか。もしくはまずは現状を把握して、そこから課題を抽出すると言う進め方もあるでしょう。自社で導入やカスタムイベントやレポートの設定・活用が難しい場合は、外部業者への委託もひとつの方法です。データ探索　「テンプレートギャラリー」を使った例より深い分析を可能にする「探索」には6つのレポートテンプレートが用意されています。自由形式目標到達プロセスデータ探索（ユーザーの行動経路を分析・分割・分類する）経路データ探索（コンバージョンに至るページ遷移）セグメントの重複（属性や行動に基づいた特グループ分け）コホートデータ探索（ユーザーの再アクセス数）ユーザーのライフタイム（LTVの分析）こちらはデモ画面を用いたセグメント重複のデータです。複数のセグメントが交わるベン図として見ることができます。重なりあう部分にマウスポインタを合わせると、該当する数値を確認することができます。このように見出したいデータを「探索」として細かく設定して、自社独自のレポートとして出力することが可能です。まとめ GA4はUAとは計測のコンセプトが異なるため、導入手順を新たに把握したり、従来にはなかったさまざまな設定をしたりする必要があります。そのため慣れるまでは戸惑う可能性があり、労力を費やすことが考えられます。しかしながらユーザーの行動と傾向を深く理解できる仕様やAIによる分析、BigQueryとの連携等、高度な機能によって、より適切で迅速な分析が可能になります。データを軸にしたホームページの運営は、Webマーケティングにおいて優先させたい事項です。最新の分析ツールであるGA4を導入して、自社ホームページの戦略的な運用に役立ててください。
2023.07.12
コラム

ドメインパワーの有効な活用方法

「ドメインパワー」という言葉をご存知でしょうか？ホームページを運営するにあたり、検索エンジンからの自然流入を増やすためのSEO（検索エンジン最適化）は大事な施策。そこで重要になってくるのが「ドメインパワー」です。この記事ではドメインパワーとは何か、ドメインパワーを高めるメリットや取り組み方、そして有効な活用方法について詳しく解説します。「ドメインパワー」とは？始めに「ドメイン」について、おさらいしましょう。 Webにおけるドメインとは、ホームページがどこにあるのかを判別するために使用される文字列のこと。「インターネット上の住所」と例えられることも多いです。そしてそこで使われるのがIPアドレスで、192.168.0.1のように数字が組み合わさって示されるものです。コンピュータにとっては数字の羅列で困らないのですが、人が識別するには難しくなりがちですよね。そこで利用しやすいように、数列を文字列に置き換えたものがドメインです。広く知られているドメインの例は、次の通りです。 google.com facebook.com amazon.co.jp apple.com yahoo.co.jp そしてドメインパワーとはその名の通り、ドメインの力です。ここで言う力とは、Webサイトの権威性や信頼性のこと。「ドメインがどのぐらいの権威と信頼性を持ち、検索エンジンからどう評価されているか」。その指標がドメインパワーなのです。指標とはいえ、最小値や最大値というものは存在しません。Googleなどの検索エンジンが独自のアルゴリズムに基づいて評価しているものになります。ドメインパワーが強いことで得られるメリットは？ここまでの説明の通り、ドメインパワーは検索サイトによる評価の指標。そのため評価が高いほど検索順位が上がり、検索サイトで上位に表示されるためユーザーの目に留まりやすくなります。その結果、ホームページへの流入を増やすことができるでしょう。また新しくWebページを更新した際、ドメインパワーが強いほど巡回（クロール）する検索エンジンに登録（インデックス）されやすくなります。複数のキーワードで検索された場合にも上位に表示されやすくなり、多くのユーザーの目に触れる機会が増します。つまりドメインパワーを高めることは、PVの増加に大きく貢献するのです。ドメインパワーはどのように評価されているの？独自のアルゴリズムなので構成要素は非公表ですが、一般的には次の項目がドメインパワーの構成要素だとされています。ドメインの運営期間ホームページのドメインが登録されてから経過した年数を指します。古いドメインは信頼性が高く、長期的な取り組みを行っていると評価される傾向があります。ドメインの信頼性 HTTPSプロトコルの使用やSSL証明書を取得しているかどうか、スパム行為等の不正行為の履歴、信頼できる情報源からの引用や正確な情報提供等の要素から判断されます。被リンクの数や質他Webサイトからの被リンクの数や質が高い場合、ホームページの評価が高くなる傾向があります。コンテンツの質コンテンツの情報量や新しさ、内容の正確さ、読みやすさ等、ユーザーにとって価値があると判断されると、評価が高くなる傾向があります。表示速度ホームページの読み込み速度を評価する指標で、速度が遅い場合はユーザーの利便性が低下するため、評価が低くなる傾向があります。ユーザーにとって有益な情報を提供する信頼性の高いWebサイトを上位に表示させることが、検索エンジンの目的。そのための判断基準として、ドメインパワーを用いているのです。ドメインパワーをチェックする方法ホームページ運営者側がドメインパワーを知ることはできるのでしょうか？答えは「Yes」で、専用ツールを利用することでチェックできます。具体的なツールの例としては以下の通りです。 Ahrefsの「Site Explorer」対象サイトの被リンク調査、流入キーワード調査、有料検索広告のキーワード調査などを行うことができます。 Mozの「Domain Authority」ドメイン権威度（Domain Authority）や、ランキングに関するキーワードなどを表示します。ドメイン権威度とはMozが開発した独自の指標で、0から100のスコアで表されます。 SEMrushの「Domain Analytics」 SEO、広告、SNS、コンテンツマーケティングなどオンラインの様々な領域で、競合サイトの調査・分析を行えます。こうした複数のツールを併用することで、より正確な評価結果を得ることができるでしょう。ドメインパワーを高めるために取り組むべき5つの施策それでは具体的にどのようにすればドメインパワーを高めることができるのでしょうか。それは、前段でご紹介したドメインパワーの構成要素とされている項目に即してホームページ運営を行うことです。被リンクを増やす外部サイトからの被リンクはドメインパワーを向上させるために非常に重要ですが、闇雲に数を追うのではなく、信頼性の高いサイトから被リンクを獲得することが大切です。 SNSで自社のコンテンツを宣伝してシェアを促す方法等もありますが、最も有効なのは多くのサイトがリンクしたくなる上質なコンテンツを作成して、自然な形でリンク獲得を目指すことです。ソーシャルシグナルを増やすソーシャルシグナルは、サイトがどれだけ注目を集めているかを示す指標の一つです。SNSでのシェアやいいね数を増やすことで、ホームページの知名度を上げることができます。スピードアップホームページの読み込み速度が遅いとユーザーからの評価が下がり、検索エンジンの評価も低下します。読み込みを速めるためには画像ファイルの最適化や、不要なコードの削除・ファイルの結合・圧縮を行うCSSやJavaScriptのチューニング、キャッシュの活用等が挙げられます。 SEO対策を実施する SEO対策を実施することで検索エンジンに対して正確な情報を提供し、評価を高めることができます。高品質なコンテンツを提供する正確で鮮度が高く、わかりやすくて読みやすい。そのような質の高いコンテンツを作成することは、何よりも優先すべき取り組みです。検索エンジンの評価が高まることはもちろん、前述の通り他サイトからの被リンクを増やすことにもつながります。コピー＆ペーストや、他のサイトからのコンテンツの転載は、検索エンジンの評価でマイナスとなるので注意しましょう。これらの施策を実施することで、ドメインパワーの向上が期待できます。しかし、ドメインパワーが高まるまでには数カ月単位の時間がかかるため、焦らずにじっくりと取り組むことが大切です。ドメインパワーの有効な活用方法自社のホームページのドメインパワーは、PVに大きな影響を及ぼすことをご説明しました。そればかりでなく専用ツールを使えば、他Webサイトのドメインパワーを調査することも可能なため、他サイトの強いドメインパワーを自社ホームページの運営に活用することもできます。例えばドメインパワーが高いサイトからの被リンクは自社ホームぺージの信頼性とブランド力を高め、プレスリリースの配信やブランディングに活用できます。またドメインパワーの高いサイトに自社のコンテンツを配信することで、より多くの人に届けることができます。そのためドメインパワーの高いサイトに対して、ゲスト投稿等のコンテンツマーケティングを行うことも有効です。いずれにしても言えることは、強いドメインパワーからの被リンクを得たりドメインパワーの活用を試みたりするには、自社ホームページの質もそれに見合うものでなければなりません。まとめ自社ホームページのドメインパワーを高めるにしても、他サイトのドメインパワーを活用するにしても、基本となるのは質の高いコンテンツです。ユーザーにとって価値ある情報を提供し続けることで検索エンジンの評価が高まり、リピーターも被リンクも増えていきます。小手先の手法や細工で一時的にPVが増加しても、本来目指している目標の実現にはつながりません。地道で時間もかかりますが、質の高いコンテンツを継続的に更新し続けることが何よりも大切です。
2023.06.02
コラム

Cookie（クッキー）ポリシーってどこまで必要？

事業者にとってホームページのユーザー情報はとても貴重なもの。事業者側は「クッキー（Cookie）」を使用することでユーザーの行動追跡等を行い、Webマーケティングの戦略に役立てることができます。Cookieは便利な機能を提供する一方で、ユーザーの個人情報が含まれることもあるためプライバシー侵害の懸念があります。本記事ではCookieの基礎知識をご紹介すると共に、Cookieポリシーについて考えていきたいと思います。そもそもクッキー（Cookie）とは？「キャッシュ」とは違う？ Cookieとは、Webサイトを訪れた時にユーザーのPCやスマートフォンに保存される小さなテキストファイルのこと。ユーザー側でCookieを有効にすることで保存されるのは、以下のような情報です。ユーザーが入力したIDやパスワードユーザーがホームページ内で設定した言語や検索条件ユーザーがホームページ内で閲覧したページの履歴ユーザーがECサイトで買い物かごに入れた商品ユーザーが再び同じホームページを訪れると、作成されたCookieはサーバーに送信されます。それによって、ユーザーはIDとパスワードの再入力なしでログインできるといった利便性を得ることができます。似たような機能に「キャッシュ」がありますが、目的や仕組みに違いがあります。キャッシュはブラウザがホームページから取得したHTMLファイルや画像を一時的に保存するための仕組み。データの読み込み速度を高速化し、ユーザーがスムーズにホームページを閲覧できるようにすることが目的です。 Cookieを使用する目的は何？ではCookieを使用する目的は一体何でしょうか？これはユーザー側とホームページ運営者側によって違います。前段でも少し触れましたが、ユーザー側にとっては次のようなメリットがあります。ログインする手間が省けるログインする際のIDやパスワードの入力が不要になります。増え続けるIDとパスワードの管理は煩雑なため、この機能を便利に感じるユーザーは多いでしょう。フォーム入力の手間が省けるユーザーの設定や言語をCookieに保存することで、再びホームページにアクセスした際に入力する手間が省けます。例えばECサイトでの住所や電話番号、メールアドレス等が挙げられます。オンラインショッピングの利便性向上ユーザーの購入履歴やお気に入りのアイテムを保存することができます。ブラウザを閉じても買い物かごに同じ商品が残っているのはCookieのおかげ。再度商品を検索する手間が省け、スムーズに買い物することができます。パーソナライズされた広告の表示過去に特定の商品を検索した場合、関連商品や趣味嗜好に合った広告等、ユーザーに興味のある広告を表示させることができます。一方の運営者側には次のようなメリットがあります。ターゲティングされた広告の提供ユーザーの行動をトラッキングすることで、どのページを閲覧したか、どの商品を見たか、どのリンクをクリックしたかなどの情報を収集することができます。これによってユーザーの嗜好や興味を把握し、よりターゲティングされた広告を提供することができます。それによってクリック率やコンバージョン率が向上し、広告収益を増加させることができます。ホームページの改善ユーザーがどのようなコンテンツに興味を持っているかを把握し、ホームページの改善や最適化に役立てることができます。 Cookieのデメリットは？一見すると、Cookieは双方にとってメリットが多いように思えます。しかし扱う情報が氏名や住所等プライベートなため、ユーザーには個人データの流出や意図しない第三者による利用への不安が生じます。 Cookieによってトラッキングされた情報が個人に関する情報と結びつくことで、プライバシーの侵害につながることもあります。ターゲティング広告も度を過ぎれば、不快なものになり得ます。このように前段でご紹介したメリットが、一転してデメリットになる懸念があります。運営者側にとってはデメリットとまでは言えないかもしれませんが、地域で決められた個人情報保護に関する法律や規則に適した取り組みが必要になります。具体的にはEUの一般データ保護規則（GDPR）、米国カリフォルニア州の消費者プライバシー法（CCPA）、日本の改正個人情報保護法等です。 Cookieポリシーとは？どこまで決めればいいの？ 2022年4月1日に施行された日本の改正個人情報保護法では、Cookieの取り扱いについてより厳格な規制が行われるようになりました。個人情報の利用停止や消去請求要件の緩和、第三者提供規制の強化です。運営者側は改正されたポイントを考慮した上で、ユーザーに対してCookie利用に関する情報を明確に告知する必要があります。それがCookieポリシーです。改正個人情報保護法によってCookieに関する情報提供は、プライバシーポリシーに含めることが求められるようになりました。そのためCookieポリシーは、プライバシーポリシーの一部として取り扱われることが多くなっています。 Cookieポリシーは書き方が定められておらず、事業者の判断によって作成されているのが現状。以下のような内容が一般的になっています。 Cookieとは何か、Cookieの種類、使用目的 Cookieが収集する情報の種類、収集方法、保存期間収集情報の第三者への提供について Cookieの設定方法、拒否方法、削除方法についてその他、プライバシーに関連する情報や、Cookieに関する注意事項など Cookieポリシーを決めるにあたっては、まず運営者側が何のためにCookieを使用したいのかを明確にすることから始めます。目的はホームページ利用状況の分析なのか、広告配信のためのデータ収集なのか、利用者の認証やカスタマイズされた体験提供なのか。それによって収集する情報の種類や収集方法、保存期間を導き出すことができます。さらに改正内容である、第三者への提供の有無や提供先、クッキーの設定方法や拒否方法・削除方法についても解説を加えます。こうした内容を含むCookieポリシーを、ユーザーが理解しやすい表現と用語の使用を心がけて作成することが重要です。 Cookieを第三者に提供して提供先の個人データとID等で結合することで個人情報になることが想定される場合には、ユーザー本人の同意が必要です。近年ではホームページにアクセスすると同時に、Cookie使用の同意を問うポップアップやバナーを実装する事業者も増えています。まとめホームページ運営者は適切にCookieを管理し、ユーザーの個人情報とプライバシー保護に十分な注意を払うことが必要です。その一環として、事業を行う地域の法律に即したCookieポリシーを定めて明示しましょう。 Cookieポリシーは様々なWebサイトや公表されているテンプレートを参考にすることで作成できます。大事なのは、それらをそのまま流用するのではなく、自社にとって必要な項目を洗い出して、カスタマイズすることです。正しいCookieポリシーの策定は事業者が適切に情報を扱う体制整備につながり、ユーザーから信頼を得る根拠になります。 Cookieポリシーを含むプライバシーポリシーの作成に不安がある場合には、ホームページ制作業者への相談や、行政書士・弁護士等の専門家に依頼して作成することをおすすめします。
2023.05.15
コラム

ホームページをリニューアルしてWebマーケティングでリードを獲得する➁ ～プリメーラジャパンの実例編～

ホームページを活用して見込み顧客（リード）を獲得するためには、戦略的なWebマーケティングの施策が必要です。前回の「ホームページをリニューアルしてWebマーケティングでリードを獲得する① ～知識・準備編～」では、代表的なWebマーケティング手法をご紹介しました。本記事ではWebマーケティングの観点を持つホームページへリニューアルを行い、リード獲得につなげた企業の実例をご紹介します。世界的特殊印刷機器メーカーがホームページをリニューアルした背景とは？米国ミネソタ州プリマスに本社を置くPrimera Technology, Inc.は、特殊印刷機器で世界有数のメーカーです。食用インクプリンター・カセットプリンターなど、幅広い製品を世界200以上の国と地域で販売。日本ではプリメーラジャパンとして、小ロット印刷に強い製品を展開しています。事業者の使用を想定した製品のため家電量販店での店頭販売ではなく、主にオンラインで販売を行っています。そのためWebマーケティングは必要不可欠な施策です。日本では公式ホームページ・公式オンラインショップと共に、公式のInstagram・Facebook・X（旧Twitter）を開設しています。 SNSから流入した訪問者に対しては、製品の特徴を簡潔に伝え、目を惹くビジュアルを使った単ページのランディングページ（以下LP）を用意。問い合わせフォームへのクリックボタンを設置して、訪問者のアクションを促しています。同社のLPはユーザーが知りたい情報が凝縮してあり、高いコンバージョン率を誇っています。 ※コンバージョン率とは目指す成果をどれだけ達成できているかの指標。有効なWebマーケティング施策としてLPが機能する一方で、公式ホームページは製品一覧が中心のシンプルな構成で、能動的な働きがありませんでした。そのため社内からは「ホームページもリード獲得のツールとして活用してはどうか」との声が挙がり、リニューアルを行うことになったのです。ホームページを活かすために課題を抽出その解決策は「鮮度の高い情報発信」製品の性質上、頻繁に仕様変更や発信するニュースがあるわけではありません。必然的に更新頻度は低くなり、検索サイトのクローラー（検索結果の表示順位を決めるためのプログラム）に認識されにくくなっていました。その結果、表示順位が下がってしまい訪問数も増えないという悪循環を招いていたのです。課題を抽出した上でプリメーラジャパンが重視したのは、鮮度の高い情報発信でした。そうして採り入れたのが、「コラム」と「導入事例」の掲載です。これらは更新頻度や内容の自由度を高められ、情報発信の主導権が取れる。つまり発信側によるコントロールが可能なコンテンツです。更新頻度を上げるためには担当スタッフが効率よく作業できることが大切になります。そのためホームページのリニューアルを行う際は、直感的な操作性を備えたCMSを選ぶことも大事なポイントです。ホームページのリニューアル後に投稿を開始したコラムは「おしゃれなラベルの作成方法」や「デザインの豆知識」といった、訪問者に「読んで得した」と思わせる内容になっています。また導入事例では、プリメーラの印刷機を導入した小規模事業者によるラベルの写真をふんだんに使用。用途や導入前後のエピソードと共に発信して、利用イメージを膨らませる助けにしています。コラムや導入事例には、ラベル印刷にまつわるワードが自然と多く盛り込まれます。必然的にSEOの役割も果たし、ラベル印刷に課題やニーズを持っている層の流入を促しました。更新を継続することでページ数が積み重なり、ホームページとして充実します。それに伴い検索エンジンの評価も高まります。即効性はありませんが、確実に効果を期待できるため取り入れたい施策のひとつです。その他に取り入れた施策としては、「カタログのダウンロード」と「EFO（Entry Form Optimization / エントリーフォームの最適化）」があります。カタログのダウンロード誰でもすぐにダウンロードできる状態にするのではなく、会社名や担当者名、住所、連絡先等の情報入力を必須にします。こうすることで、顕在顧客（自身の課題やニーズを認識する層）であった訪問者が見込み客（購買に近い層）となり、次のアプローチが可能になります。 EFO 情報の入力に時間がかかったりわかりづらかったりすると、離脱率が高まってしまいます。プリメーラジャパンでは以下のEFOを施し、入力の手間を極力省く工夫を行いました。プルダウンやチェックボックスを取り入れる入力項目数を最適化するバリデーション（入力エラーを判別し、エラー部を赤字で表示）を施す　ホームページを起点にしたデジタルマーケティングも可能に獲得した顧客情報はExcelファイル等に手動で入力して管理する方法の他、CRM（顧客管理システム）を利用する方法もあります。さらにMAツールを導入することで、見込み顧客の興味やスコアに合わせたメールや、設定したシナリオに沿ったメールを自動で配信することが可能になります。 CRMやMAツールは、API（ソフトウェアやプログラム、Webサービスの間をつなぐインターフェース）を使ってCMSと連携することができます。 API連携によって、DMP（インターネット上に蓄積された情報データ管理プラットフォーム）との連携も可能になります。そうすれば自社で取得・保有したデータばかりでなく、人口統計やSNSデータ等の外部情報も統合してマーケティングに役立てることができるようになります。つまり様々な外部ツールとCMSをAPI連携することで、ホームぺ―ジを起点にしたデジタルマーケティングへ発展させることもできるのです。まとめプリメーラジャパンがホームページをリニューアルした結果、PV数は3倍に増え、訪問者の滞在時間も大幅に増加。それに伴いコンバージョン（問い合わせ）率も高まりました。ホームページは24時間365日休みなく働き続ける営業ツールになり得ます。セールススタッフは空いた工数を他の業務に振り分けたり、新たな取り組みを行ったりできるようになります。また前段でご紹介した通り、APIでCRMやDMP等の情報資源への連携も可能です。強力なマーケティングツールになると共に、アイディア次第では新たなサービスを生み出せるかもしれません。ホームページのリニューアルは既存事業の売上向上ばかりでなく、その先の新たな事業領域への可能性も秘めているのです。 DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性が叫ばれる中で、目指すべきDXの姿を模索する事業者は多いでしょう。しかしどのような方向性だとしても、デジタルマーケティングの基盤を整えることは必要不可欠です。そしてWebマーケティングの施策を取り入れたホームページへのリニューアルは、その最初のステップとして最適です。そうは言っても既存のホームページが潜在的・顕在的に抱える課題を洗い出し、ベストな解決策を導き出すことは容易ではありません。さらに戦略に沿ったホームページを企画・制作し、改善を施しながら運用まで全てを自社内で完結するのは至難の業といえます。そんな時は無理せず専門の事業者に支援をお願いするのも一つの手です。伴走型のホームページ制作・運用支援会社は心強い味方になるでしょう。
2023.05.08
コラム

ホームページをリニューアルしてWebマーケティングでリードを獲得する① ～知識・準備編～

生活に欠かせないインフラとなったインターネット。企業がインターネットをビジネスに利用するのは当然のことです。それだけに、ホームページは「あればいい」という状況ではなくなっています。無数に存在するホームページの中から自社のホームページを認識・訪問してもらい、さらに目的達成に至るにはしっかりした戦術と施策＝Webマーケティングが必要です。必要だと言っても……、そもそもWebマーケティングとはまず始めに、使う用語として「インターネット」と「Web」があり、同じ意味として捉えられがちですが実は少し違います。インターネットは世界中のコンピュータなどの情報機器を接続するネットワークのこと。一方Web （World Wide Web／ワールドワイドウェブ）はインターネットを利用して、文章や画像、映像などの情報を見たり発信できたりする仕組みのことです。（URLが付与されブラウザ上で見ることができるのがWebページ。Webページを集めたのがWebサイト。ホームページは厳密にいえば「最初に表示されるページ」ですが、現在ではWebサイトと同義で使われています）。そしてマーケティングとは顧客のニーズを調査・分析したり、広告活動を行ったりして商品を売るための仕組みをつくること。この2つを組み合わせ、「Webを使って顧客のニーズを調査・分析したり、広告活動を行ったりして商品を売る活動」がWebマーケティングです。とはいえすぐに購買に結び付くことはまれであり、まずは自社製品・サービスを購入・利用する可能性がある見込み顧客（リード）を獲得することが目的となります。 Web上では行動履歴が数値として詳細に把握できるため、結果を見ながら短期間でPDCAサイクルを回してリード獲得につなげていけるメリットがあります。代表的なWebマーケティングの手法10選 Webマーケティングにはさまざまな手法があります。詳しい方にとってはどれもお馴染みですが、そうでない場合は複雑に感じるかもしれません。ここでは代表的なWebマーケティング手法を目的別に分類して、それぞれの役割をご説明します。【集客（ホームページへの流入を促す施策）】 1.SEO 検索エンジンの最適化を意味します。最適化をわかりやすく言い換えると、検索結果の上位に表示されるように行う施策のこと。具体的には検索ニーズと高い関連性を持つコンテンツを掲載する。「構造化マークアップ」（Googleのクローラーにテキスト情報やコンテンツ内容を適切に理解してもらう記述方法）の実装などがあります。 2.インターネット広告インターネット広告を使ってホームページへの流入を誘導することが可能です。検索エンジンの検索結果の上部に表示されるリスティング広告や複数のWebサイト・アプリに一斉に広告配信できるアドネットワーク広告など実に様々な種類があり、インターネット広告に特化した広告代理店も数多く存在します。 3.SNS、動画プラットフォーム TwitterやInstagram、Facebookなどに公式アカウントを開設して運用し、自社のホームページへの流入を促したり、商品・サービスの認知度向上を目指したりする手法です。最近では動画しか見ない層に向けて、YouTubeやTikTokに公式アカウントを開設する企業も増えています。 4.ウェビナー Webとセミナーを掛け合わせた造語であるウェビナーは、オンライン上で行うセミナーのことです。リアルタイム配信やオンデマンド配信などによって、自社の商品・サービスに関心の高い顧客層を集めることができます。【接客、販売活動（リード獲得につなげる施策）】 5.LPO ランディングページの最適化を意味します。ランディングページとは情報を得るために広告や検索結果をクリックした時に最初にたどりつくページのことで、「購入」や「問い合わせ」「資料請求」など、目指す成果（コンバージョン）につなげることを目的にします。現状を把握し、仮説を立て改善し、効果測定を行う一連の流れがLPOです。 6.カタログ、ホワイトペーパーカタログは自社製品・サービスに関心が高い顧客層に向けた資料であり、ホワイトペーパーは自社が持つノウハウやデータなど、特定の課題解決に役立つ情報をまとめた資料です。ホワイトペーパーは自社製品・サービスを知らないものの、課題やニーズを認識している「顕在顧客」に対して有効。どちらもダウンロードしてもらう際に社名やメールアドレスを入力してもらう仕様にすることで、リード獲得につながります。 7.EFO エントリー（入力）フォームの最適化を意味します。顧客に自社の情報を入力してもらうことはリード獲得の第一歩。エントリーフォームの途中離脱を防ぎ、入力を完了してもらうための対策がEFOです。具体的には入力項目数の適正化や安全性のアピール、必須項目を目立たせる表記などがあります。 8.導線設計、改善リード獲得につながるページをゴールページとして定め、流入元からゴールへの導線を設計して、誘導するホームページの構成が必要になります。 9.チャットボットホームページ上に設置し、自動で対話を進めるツールがチャットボットです。ポップアップで訪問者にアプローチしたり気軽に質問を受け付けたりすることで、リード獲得につなげられます。 10.オウンドメディア自社独自のWebメディアであるオウンドメディアを運営し訪問者にとって有益な記事を掲載することで、資料のダウンロードなどへ誘導しリードを獲得する手法です。 Webマーケティングに取り組むための3ステップホームページをリード獲得に活用したい場合、ご紹介した各種Webマーケティングの手法から自社に適したものを選び、取り入れる必要があります。 Webマーケティングの担当を置いたり外部企業に委託したりしてしっかりと取り組む会社がある一方で、「ひとまず体裁を整えて作ったホームページをアップしただけ」という会社が多いのも実情。そのような場合には根本的な改善が必要になることが多いため、リニューアルがおすすめです。ホームページのリニューアルでは手法を選択する以前に、まず事前準備をしっかりと行いましょう。 Step1.ターゲットを設定する自社の顧客となり得るのはどのような属性なのか。法人ならば、業種・企業規模・所在エリア・担当者の職位などを明確に設定します。マーケティング戦略の立案には「SWOT分析」「3C分析」「4P分析」などのフレームワークがあります。 Step2.具体的な目標を設定する重要目標達成指標「KGI」や、重要業績評価指標「KPI」を設定します。具体例としてKGIを「月の売上1,000万円達成」と設定した場合、目標に至るまでの進捗をはかる指標として「アクセス数を1.8倍に伸ばす」「入力フォームの離脱率を25％減少する」「直帰率を10％減少する」などのKPIを設定します。 Step3.ホームページをリニューアルして、Webマーケティングの施策を実行する戦略に沿ってホームページのリニューアルを行い、集客やリード獲得に向けた施策を実行します。その後は効果測定を行い、課題を洗い出して、改善策を実行するPDCAサイクルを回していきます。同時にリピーターを育てる施策も重要になってきます。次回はリニューアルした実際のホームページを見ながら、リード獲得につなげる具体的なポイントをご説明します。まとめ Webマーケティングの観点を持つホームページを制作・運用するためには様々な知識とスキルが必要です。初期システム導入費0円（無料）、月額費用のみでご利用いただけるSaaS型Web制作ツール「Crefar CMS」は、Webマーケティングを考慮したホームページを制作・運営できる機能を揃えています。より戦略的にWebマーケティングを取り入れて、効果を上げていきたいというお客様にはご要望をヒアリングさせて頂き、最適なプランやお客様のご要望を最大限叶えるホームページをご提案します。継続的な支援をご希望のお客様には専門のスタッフが伴走する形で、運用・サポートサービスをご提供いたします(作業代行は依頼量に応じた費用が発生します)。お客様の事業成長DXの第一歩にCrefar CMSを。まずはお気軽にお問い合わせください。 https://www.crefar.com/
2023.05.01
コラム

ホームページを起点にした情報発信Webマーケティングの重要性

今や事業を進める上で欠かせないホームページ。会社規模や業種を問わず、多くの企業が自社のホームページを開設しています。その内容は事業概要、製品一覧やサービス紹介、会社情報（設立年月、所在地、従業員数他）、採用情報などが一般的ではないでしょうか。事業を拡大していく上で他社との差別化は大事な要素であり、よくある項目を掲載するだけでは独自性を伝えきれません。本記事ではホームページを起点にした情報発信Webマーケティングの重要性をご紹介します。デジタル化が進む社会で重要性が高まる「デジタルマーケティング」スマートフォンの普及とデータ通信の高速化、近年のコロナ禍も相まって、消費者の購買行動は変化しています。それに伴い、企業による消費者への情報提供やアプローチの方法も大きく変わってきています。大手広告代理店が2023年2月に発表した調査レポート「2022年日本の広告費」によると、「マスコミ四媒体（テレビ・ラジオ・新聞・雑誌）広告費」2兆3,985億円、「プロモーションメディア（屋外・交通・折込）広告費」1兆6,124億円に対して、インターネット広告費3兆912億円と、他広告費を大きく引き離しました。社会のデジタル化が急速に進む中、台頭しているのが「デジタルマーケティング」の考え方です。デジタルマーケティングとは、Web上の行動の他、スマホの利用履歴や動画の視聴履歴、IoTによる製品の利用状況といった、デジタル化できるあらゆる情報を活用したマーケティング手法です。事業者が認知拡大や顧客獲得、売上向上を目指すにあたり、デジタルマーケティングの重要性が高まっています。しかし一言でデジタルマーケティングと言っても、その手法は非常に多岐に及び複雑です。デジタルマーケティングにおいてまずやるべきはWebマーケティング重要でありながら、活用の難しさもあるデジタルマーケティング。その中でもWebを通じて、自社製品・サービスが売れる仕組みを作るWebマーケティングは始めやすい手法です。そしてWebマーケティングの最初の一歩は、独自ドメインを取得してホームページを制作すること。ホームページは名刺に印刷したURLやインターネット検索からの流入など、企業や商品・サービスに関心の高い人に対して情報を提供する場となるためです。 Web時代の顧客に効果的なアプローチとは？インターネットを活用する顧客が購買に至るまでの意思決定のプロセスには、次の7段階があります。認知 …… 商品・サービスの存在を知る関心 …… 商品・サービスに興味や関心を抱く検索 …… インターネットで調べる比較 …… 複数の商品やサービスを比べる検討 …… 複数の商品やサービスの中から選択する行動 …… 商品やサービスを購入する共有 …… 商品やサービスの評価をネットで共有するホームページに流入した顧客は(3)の検索段階にあり、自身のニーズや課題を自覚している「顕在顧客」です。そのためホームページを通して、商品・サービスがニーズや課題を解決できるとわかれば購買に近づく「見込み顧客」となる可能性があります。顕在顧客に対しては商品・サービスの特徴や一覧、価格などが明確に伝わるコンテンツが有効です。続いて自社の商品・サービスをひとつの選択肢に加えた「見込み顧客」は、他社との比較・検討を行います。そのため見込み顧客に対しては、他社との差別化ポイントや購買するメリットを示すことが必要です。この時に有効なコンテンツとしては、法人向けでは導入事例、消費者向けではお客様の声、その他にコラムやニュースなどが挙げられます。「導入事例」や「コラム」コンテンツが有効な理由導入事例やお客様の声では、客観的で信頼性の高いリアルな魅力を発信できます。購買後に顧客自身が利用するイメージが具体的に湧き、他社製品との違いを認識する助けとなるでしょう。コラムでは商品・サービスに込めた思いや開発秘話、事業者の考え方などを発信できます。コラムを通じて愛着を感じてもらうことで、ファンを増やしていくことにつながります。これは長期的な視点で顕在顧客を見込み客に育てたり、まったく認知がなかった潜在顧客に対してのアプローチになり得たりする「コンテンツマーケティング」の一つに位置付けられます。コンテンツマーケティングをより進化させたい場合には、ホームページとは別に「オウンドメディア」を立ち上げて発信する方法もあります。オウンドメディアの目的はブランディングや見込み客の獲得ですから、ホームページへ誘導することになります。また多くの人がSNSを利用するようになり、SNSの活用も欠かせない要素。SNSからもまた、ホームページへ誘導する導線となるでしょう。いずれにしてもホームページの存在は欠かせません。このようにホームページに掲載するコンテンツとして製品・サービスの概要と共に、導入事例やコラムなどの様々なコンテンツで情報発信していくことは、潜在顧客・顕在顧客・見込み顧客と広い層にアプローチする手段になります。しかしホームページは、ただあればいいわけではありません。定期的な情報発信やページの更新をしていない場合はむしろ企業の信頼性が損なわれ、ブランド力が低下します。変更が生じづらい事業概要や会社情報に比べて、コラムやニュースは常に更新していくことができます。頻繁な更新によって、事業が活気づいていることを印象づけられます。特殊印刷機器メーカー「プリメーラジャパン」のWebマーケティング成功事例米国ミネソタ州プリマスに本社を置くPrimeraTechnology,Inc.は、特殊印刷機器の世界有数のメーカー。食用インクプリンター・カセットプリンターなど、幅広い製品を世界200以上の国と地域で販売しています。日本においてはプリメーラジャパンとして、小ロット印刷に強い7つの製品を展開。しかし日本における知名度は低く、機能性を十分に伝えきれないという課題を抱えていました。 BtoB製品ゆえの敷居の高いイメージを払拭したいと、コンテンツの内容を見直しを行い、小規模事業者を中心にした導入事例の掲載を始めました。観光都市の焼き肉店が季節限定で出す総菜のパッケージ、焙煎珈琲店によるオリジナルブレンドコーヒー豆、離島の老舗菓子店の新商品など、プリメーラの印刷機を使って製作したラベルの写真をふんだんに使い、用途や導入前後のエピソードと共に発信しました。それによってスピーディーで高品質な小ロット印刷が可能な点や省スペース、コスト安、簡単な操作性といった製品の良さを伝えられるようになりました。その結果、それまでとは違った層を顧客に取り込むことに成功して売上向上につながったのです。まとめデジタルマーケティングの重要度が高まる中、ホームページを起点にした情報発信Webマーケティングは最も運用のハードルが低く、取り入れやすい施策です。まずは簡単にできる取り組みから始めてみてはいかがでしょうか？初期システム導入費0円（無料）、月額費用のみでご利用いただけるSaaS型Web制作ツール「Crefar CMS」は、お客様が「Webサイトを通じてやりたいこと」を実現するための機能が揃っています。今回ご紹介した「製品一覧」や「会社情報」などの基本的なコンテンツは、適したデザインテンプレートを選ぶことで簡単に制作できます。「導入事例」や「コラム」も直感的でわかりやすい管理画面を通して、自社で更新作業を行っていくことが可能です。「ホームぺージの立ち上げ、リニューアルで何から手をつけていいかわからない」というお客様にはご要望をヒアリングさせて頂き、最適なプランやお客様のご要望を最大限叶えるホームページをご提案。導入後のサポートや運用まで、お客様の事業成長へ向けて伴走しながらご支援します(作業代行は依頼量に応じた費用が発生)。お客様の事業成長DXの第一歩にCrefar CMSを。まずはお気軽にお問い合わせください。 https://www.crefar.com/

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